1. まず、御覧になっているこのFAQをお読みください。
2. 申請書に必要事項をご記入いただきUMINセンターまでご提出ください。
   申請書の必要事項を埋めるためには、ある程度学会内部での議論が必要となります。未決定の点やわからないところは空欄でも結構です。
3. UMINセンターで、打ち合わせを行います。
   学会内部で運用方針について議論が相当なされた後で打ち合わせをすれば1回ですみますが、当初学会担当者1名でUMIN側の説明を聞いて、それをもとに学会に持ち帰ってもう一度検討という場合が大半です。

このご質問への回答は、YESでもNOでもありえます。大幅なメリットが出るのは印刷版が廃止された場合ですが、少なくとも近い将来にはこのようなことは不可能です。このため、電子化版発行に伴いコストは下記のように変動します。総購読件数(=冊子体発行部数+電子化版利用部数)に占める冊子体の比率が横軸にとってあります。これを冊子体率と呼ぶことにします。冊子体率が高い場合には電子化版の作成により、むしろ必要な総コストが増加します。電子化版の購読者を増やすためには、会費に差をつける等のインセンティブをつける必要があります。この関係は、総発行部数により変動します。総発行部数の多い場合程、冊子体率が高くとも電子化版の作成がコスト的に有利になります(例えば、発行部数が1万くらいあれば電子化版の購読者が1割以下でもコストが下がると思われます)。具体的にどうなるのかは各学会毎に計算してみる必要があります。

雑誌だけオンライン化しても、他のニュースレター、各種の案内・通知等が郵送ではメリットは大きくありません。すべての会員への情報提供を含めてオンライン化を検討されることをお勧めしております。

電子化版の作成とコストの関係->縦軸:コスト、横軸:冊子体率=冊子体発行部数/(冊子体発行部数+電子版利用部数)

1. オンライン学術集会演題抄録登録システムとまったく同じ方法で論文の投稿・検索が可能です。
   論文を1つの学術雑誌に筆頭著者として投稿するのは、生涯に1、2度というが一般的だと思います。これだけのために、論文のオンライン投稿システムの使い方を覚えるのは、効率が悪いといえます。オンライン学術集会演題抄録登録システムと同じ使い方であれば、特に新たに使い方を覚える必要はありません。
2. 学術集会の演題抄録と一緒に検索することが可能です。
   UMINで収集した学術集会演題抄録と同じインターフェイスで一緒に検索が可能です。
   

はい、上記の2つのシステムは、プログラム自体は共通です(同じプログラムを利用しています)。ただし、本システム(オンライン学会誌論文等登録システム)とオンライン学術集会演題抄録登録システムは、運用法(利用形態)が異なっているため、別の名称を使い、まったく別のシステムのように運用行っています。

無料です。学会側で論文データを作成してアップロードしていただきますので、UMINでは最初の時点での打ち合わせと設定が終了すれば、それ以降はほとんど経費はかかりません。UMINとしては、毎年少しづつ運用形態の変更のある学術集会の演題登録よりも、論文の登録の方が手間がかかりません。尚、課金する場合には、学会側で年会費(会員の場合)・定期購読料(会員以外の場合の定期的な購読)・参照料(抄録・論文単位のバラ売り)等の形で徴収をお願いいたします。課金代行を行いたいと申し出ている企業も何社かあります。課金を委託すると手数料が当然かかりますが、学会事務局で自らが行うと手間がかかります。どちらにするかは、学会のご判断でお願いします。

1)UMIN IDを利用して個人への提供(通常は会員)、2)IPアドレスを利用して施設を指定して(通常は購読施設)の提供が可能です。

PDF形式で提供を行う場合には、任意のソフトでレイアウトした文書をPDF形式に変換するために、Adobe社から発売されているAcrobatというソフトの購入が必要です。その他には特定のソフトウエアの購入は必要ありません。既にご利用のDTPソフト(印刷用のレイアウトを作成するためのソフトで、通常は印刷会社が利用します)、HTML作成ソフト、ワープロ、エディターをそのままご利用になれます。

専用IDを発行し、専用のアップロード用WWW画面を作成いたしますので、アップロードお願いします。書式は、書誌情報・抄録本文ともオンライン演題登録システムと同様です。使い方も演題登録システムとほぼ同じです。機種依存文字が自動チェックされる・表示の確認ができる等のメリットがあります。

論文本文の作成フォーマットについては、該当の項目をご参照ください。尚、ファイル名については、特に規定いたしません。

テキスト、HTML、PDFで作成していただきます。

• 効率的なフルテキスト検索用のために、テキストまたはHTML版のどちらかが必要です。
  テキストまたはHTML版はフルテキスト検索のみ利用し、表示には使用しません。
• 論文本文の表示のため、PDFが必要です。
• 新規発行の論文のPDF化については、DTPソフトからPDF出力すれば、費用が非常に安く済みます。
• 過去の論文のPDF化については、スキャナーで読み込んだ論文本文の画像をPDF化する方が有利です。スキャナーで読み込むと、論文本文からの検索ができない欠点はありますが、パンチしなおすよりも、費用が安く済みますし、パンチミスの混入もありません。
  

新規作成の場合には、DTPソフトから直接PDFで出力が可能です。この場合の注意点は、「機種依存文字」を入れないようにすることです。機種依存文字が入っていても、印刷して読む場合には問題が生じませんが、オンラインで読む場合には、機種の違いによって、Macで読むと文字化け(またはWindowsで読むと文字化け)等の現象がおこります。機種依存文字の確認のためには、MacとWindows版の両方のブラウザーで表示させて確認をする必要があります。

過去の論文等の登録については、書誌情報・抄録本文はパンチし、論文本文はスキャナーで読み込んでPDFファイルに変換する方法が簡便です。この方法ですと、論文本文からのフルテキスト検索はできませんが、1)費用が安く、2)パンチミスがなく、3)機種依存文字・外字等のチェック(これらの文字が使われていると表示がうまくいかない場合があります)の必要がありません。また論文本文をパンチ入力する場合には、図表はスキャナーで読み込まなければなりません。ページ毎丸々スキャナーで読み込む方が手間がかかりません。

文部省等の研究費・その他の等のひも付きの予算でない(電子化を無料にするかわりに何らかの権利の譲渡を要求されない)場合には問題はないと思われます。しかしながら、電子化の代償として、学会が電子化版配信等の権利を譲り渡したり、これに制限を加えられたりする場合には慎重に対処する必要があります。論文等の学術情報は学会コミューニティの貴重な資産です。このような場合には、必ず以下のような点を確認されることをお勧めいたします。

1. 電子化された論文を学会がまったく自由に利用できるのか。
   電子化された論文等を配布(販売)を独占する権利を渡してしまうとその機関・業者しか配信ができなくなる可能性があります。サービスや手数料の点から、機関・業者を変更すると新たに電子化のやり直しになる可能性があります。
2. 論文を販売したことによって得られた代金のうちのどのくらいが学会に還元されるか。
   販売によって得られた代金がどのような形でどのくらい学会に還元されるかについては、確認が必要です。

UMINの場合には、学会側が電子化をおこなわなければならないかわりに、電子化された資料については、学会側に一切の権利を要求しません。

印刷会社に依頼するのが最も有利です。もし機種依存文字の混入、PDF化した際のレイアウトの乱れ等の問題がすぐに訂正できますし、印刷版との整合性も保てます。アップロードも含めて、印刷会社に依頼するのをお勧めいたします。

可能です。論文本文を作成する際にHTML、PDFファイルにリンクを埋め込んでいただきます。ただし、現時点では引用文献へのリンクには、手間がかかる割にメリットが少ないと思われます。尚、引用文献へのリンクは掲載後に必要性が生じた時点で過去に遡って作成することも可能ですので、現時点での作成はやめておいて、後ほど必要が生じた場合にリンク埋め込む方針を推奨いたします。その理由は下記です。

1. URLが変更されたらまたリンクの張りなおしになります。
2. 学会、印刷会社のリンクを作成する側が、原文をどのような形でオンライン参照できるかどうか調べなければならず(もしくはオンラインで提供されているかどうかについても)、またリンクが正しいかの動作確認も必要で、負担が重いと思われます。
3. せっかく労力をかけてリンクをしてもどのくらい利用されるのかわかりません。
4. 日本語の文献については、オンライン利用可能な文献はまだ数が少なく、リンクを作成できるものがほとんどありません。